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太陽光発電からはじまる、
もっとオトクでもっと楽しいくらしのヒントをお届けします。

まずは知っておきたい!太陽光発電システムのしくみ

〝太陽の光″を〝電気″に変える太陽光発電。
発電からご利用まで、設備を含めた太陽光発電システムのしくみを簡単にご紹介します。

  • 電気が余っている時(日中時)
  • 電気が足りていない時(夜間時)

1 太陽の光から電気を創る
太陽電池

屋根等に取り付けて、太陽光のエネルギーから電気(直流電力)を創り出します。

2 創った電気をまとめる
接続箱

太陽電池で発電した電気(直流電力)を一つにまとめ、パワーコンディショナへ送ります。

3 家庭内で使える電気に変える
パワーコンディショナ

太陽電池で発電した電気(直流電力)をご家庭で利用できる電気(交流電力)に変換します。

※パワーコンディショナは屋内設置仕様と屋外設置仕様があります。
※出力抑制対応品

4 家庭内に電気を送る
分電盤

パワーコンディショナからの電気をご家庭内のコンセントや電化製品等に送ります。

5 電力を計る
電力量計

『買う電気』と『売る電気』を自動的に記録します。

6 データを管理する
計測ユニット

発電量を計測し、計測したデータをカラー表示ユニットに送ります。
出力抑制にも対応しております。

※出力抑制対応品

7 電気の動きをわかりやすく見せる
カラー表示ユニット

その時の発電状況、過去の発電量、年間発電量が確認できます。
またお客様ご自身の節電目標なども設定できます。

家庭で消費しなかった余剰電力の買取制度(固定買取制度)

再生可能エネルギーで発電した電気は10kW未満の太陽光発電システムの場合、10年間(10kW以上は20年間)電気の買取単価(円/kW)を固定し、電力会社が買い取る制度です。一度適応された買取単価は10年間(10kW以上は20年間)変わりません。詳しい詳細について経済産業省資源エネルギー庁のホームページ(http://www.enecho.meti.go.jp/)にてご確認ください。

出力抑制対応について

なぜ出力抑制が必要になるのか?電気は常に需要と供給を一致させていなければならず、このバランスが崩れると停電の発生等、電気の安定供給に支障をきたす恐れがあります。
バランスを保つため、電力会社は需要に対して供給が多すぎる場合、まず火力発電等の発電量を制御することで需要と供給のバランスをとり、それでもなお電気の供給が需要に対して多くなる場合、太陽光発電システム等の発電量を制御することが必要となります。そのため2015年4月1日以降に電力会社へ接続申込が受領された案件のうち、地域・設備容量によっては、今後出力抑制に対応可能な機器の設置が義務付けられました。

平成27年度 出力抑制ルール適応エリア(50kW未満の低圧契約の場合)
出力抑制適応外 出力抑制適応
東京電力 中部電力 関西電力 北海道電力 東北電力 北陸電力 中国電力 四国電力 九州電力 沖縄電力
平成27年度
出力抑制ルール適応エリア
(50kW未満の低圧契約の場合)
出力抑制適応外 東京電力
中部電力
関西電力
出力抑制適応 北海道電力
東北電力
北陸電力
中国電力
四国電力
九州電力
沖縄電力

※2015年1月26日施行、再生可能エネルギー特別措置法施行規則の一部を改正する省令と関連告示。詳しくは経済産業省資源エネルギー庁HPをご確認ください。
※電力会社によって出力抑制ルールは異なります。詳細内容については各電力会社にお問い合わせください。